「痛い」と言われたらどうする？
トレーナーの安全配慮義務を考える

事案の概要

スポーツクラブの会員（原告）が、パーソナルトレーニング中に痛みを訴えたにもかかわらず、担当トレーナーからトレーニングを強制され、腰椎椎間板障害等を発症・悪化したとして、スポーツクラブ運営会社に対し2,013万5,993円の損害賠償を求めた事案です。

原告は、トレーナーの使用者であるスポーツクラブ運営会社に対し、民法715条1項（使用者責任）に基づいて訴えを提起しました。

争点

争点1：トレーナーの過失の有無

原告がトレーニング中に痛みを訴えた事実はあるか。また、トレーナーがトレーニングを中止・変更すべき注意義務を怠り、不適切にトレーニングを継続させた（強制した）といえるか。

争点2：因果関係の有無

原告の症状（腰椎椎間板障害等）が本件トレーニングによって生じたものか。

結論

裁判所は、原告がトレーニング中に痛みを訴え、トレーナーがこれを無視して強制したという事実は認められないと判断しました。

理由

裁判所が請求を棄却した主な理由は以下の通りです。

原告は「下肢全体に電流が走るような激しい痛み」を感じたと主張しながらも、全8回の予約を一度もキャンセルせず受講。さらに、トレーニング前後には自主的にバイクやウォーキング（早足で20〜25分、50〜70キロカロリー消費）を継続していました。激しい痛みがあったという主張と矛盾すると判断されました。

原告が病院を受診したのは、痛みを感じ始めたとする日から1か月半以上経過した9月6日でした。その間、芸術祭に参加して急斜面の丘を登る機会もあり、トレーニング以外の原因で症状が生じた可能性も否定できないとされました。

痛みを感じたタイミング（7月20日か22日か）、部位（下肢全体か左下肢のみか）、原因となったマシンの動作に関する原告の供述には矛盾や不自然な変遷が見られ、信用できないと判断されました。また、「電流が走るような痛み」を筋肉痛と思い込んで耐え続けたという主張も、常識的に信用できないとされました。

実際には、トレーナーは原告の要望に応じて柔軟に対応していました。

• 「マット運動は分かりづらい」と言われた際にメニューから除外
• 「自分でマシンを使ってトレーニングしたい」という要望に応じてマシンの使用方法を指導
• 「山歩きで足がぐちゃぐちゃになった」と言われ、下半身のトレーニングを実施せず上半身のみに変更

トレーナーが原告の意見を無視して無理強いした事実は認められませんでした。

原告は自身の意見をはっきり言う性格であり、携帯電話を紛失した際にはスタッフにきつい口調で不満を述べていました。しかし、トレーニング期間中、フロントや他のスタッフに対してトレーナーの指導への不満や痛みを訴えた事実は確認されませんでした。

注意点：ジム経営者・トレーナーが学ぶべきこと

以下の対策を日頃から実践しましょう。